大成建設は東京に本社を置く株式会社で、名前の通り建築や土木、住宅や不動産を扱う建設業の企業です。
会社が設立されたのは1917年のことで、大正6年に誕生した100年以上の歴史がある老舗です。
大林組や鹿島建設、清水建設と竹中工務店に並ぶいわゆるスーパーゼネコンの一角で、かつての大倉財閥の流れを汲みます。
スーパーゼネコンには同族企業が多いですが、そんな中でも唯一の非同族経営という珍しい会社です。
財閥が解体の危機に直面した際に、危機感から社員投票と役員選出、社員株主制度の導入が行われた経緯があります。
この変革によって社員の会社という意識が強まり、現場の権限が強くなったといわれています。
創業者の大倉喜八郎の名にちなむ大倉組商会がルーツ
元々は創業者の大倉喜八郎の名にちなむ大倉組商会がルーツで、1887年に渋沢栄一や藤田伝三郎と共に有限責任日本土木会社が立ち上げられました。
1892年に有限責任日本土木会社が解散したのを機に、大倉喜八郎が単独で大倉土木組を創設、日本土木会社の事業を引き継いだ形となっています。
1911年に株式会社大倉組に合併、株式会社大倉組土木部と名前が改められました。
株式会社大倉組は再び分離されることになり、株式会社大倉土木組が発足して日本土木株式会社に改称、更に大倉土木株式会社へと改称しています。
現在の大成建設株式会社になったのは1946年のことで、1928年に創業者の大倉喜八郎が亡くなり、1945年に大西進が社長に就任したことなどが切っ掛けです。
以降は社員投票で社長や役員が選出されたり、社員株主制度の実現により非同族化が進みました。
東京証券取引所に株式上場したのは1957年ですが、これは建設業界で初の快挙です。
1990年に現在使われているシンボルマークが制定され、2003年には社章に昇格しています。
2013年には創業140周年を迎え、ますます大成建設の名前が大きなものになっているといえるでしょう。
今や大手の信託銀行や銀行、社員持株会が主要株主に名を連ね、約1万5千人に迫る従業員数を誇る企業に成長しました。
大成建設が手掛けてきた物件
手掛けてきた物件は数知れず、各地を代表するランドマーク的な物件も少なくないです。
舗装や土木方面に強い大成ロテック、不動産の開発や賃貸、管理を行う大成有楽不動産はどちらも100%子会社です。
大成建設を代表する施工物件といえば、兵庫の明石海峡大橋や東京の浅草寺風神雷神門、同じく東京のNHK放送センターが有名です。
他にも財務省庁舎や大阪城ホール、大手町タワーや旧国立競技場も数ある仕事の1つです。
橋や商業ビルにスタジアムも手掛けているほどですから、造ることができない建築物はないと思われます。
北は北海道の札幌ドームや青函トンネル、忠別ダムに十勝ダムと北海道庁本庁舎も大成建設の仕事です。
逆に南側は関東や関西地方よりも施工物件は少なめですが、それでも福岡の九州国立博物館を手掛けたことで知られます。
東京の企業なので、いくらスーパーゼネコンといえども関東圏の仕事が多い傾向です。
海の森水上競技場や銀座プレイス、ザ・ガーデンタワーズや住友不動産虎ノ門タワー、新宿センタービルはみな東京にある建築物です。
地元だけでなく全国的に知名度が高い建物も珍しくない
そして大成建設が請負い、建築した建物ですから、いかに大きな仕事を引き受けて達成してきた企業かということが分かります。
地元だけでなく全国的に知名度が高い建物も珍しくないので、それだけ信頼され選ばれている企業だといえます。
歴史の長さと実績共に伊達ではありませんし、その功績や実力は海外にも届いています。
日本国外でも、パキスタンやカンボジア、ベトナムにマレーシアで仕事をしていますし、台湾でも橋やダムを手掛けてきた実績があります。
アメリカにも1つ天文台を造っていますから、アジア圏のみならず北米にも進出しているわけです。
オイルマネーで潤うアラブ首長国連邦においても、トンネルや超高層ビルを受注した経歴を持ちます。
送水管などのインフラ事業にも力を入れていますから、アラブ首長国連邦で存在感が増す日本の企業となっています。
地図に残る仕事というキャッチコピーを採用している
地図に残る仕事というキャッチコピーを採用していることからも、大きな仕事に誇りを持って取り組んでいる企業ということが窺えます。
市街地の特に再開発の実績とノウハウが豊富ですから、都市開発に強いという側面があります。
全事業のうち建築事業が約7割、土木が3割弱で残りは開発事業となっています。
つまり建物を建てるのが主な仕事で、その経験を蓄積していたり多くのノウハウを持っていることを意味します。
技術力も高くグループ全体のチームワークにも長けていますから、高層ビルなどの大きい建築物において頼りになります。
海外事業は近年力が入れられている取り組みですが、一方ではエネルギーや環境、リニューアルやエンジニアリング方面にも注力しています。
まとめ
今後は周辺事業と高付加価値の追求で収益の拡大を図っていく見込みですから、そこが注目点で目が離せないです。
